Variation of internal doses caused by differences in physical characteristics between the average Japanese and the ICRP's reference man which is based on the standard data of Caucasians in the dosimetric methodology in conformity to the 2007 Recommendations

真辺 健太郎; 佐藤 薫; 高橋 史明

Journal of Nuclear Science and Technology, 59(5), p.656 - 664, 2022/05

https://doi.org/10.1080/00223131.2021.1997663

内部被ばく線量は、評価対象の体格特性に依存することが知られている。標準的コーカソイドの体格特性に基づく人体モデルを用いて評価された国際放射線防護委員会(ICRP)の線量係数を日本人に適用するにあたっては、コーカソイドと日本人の体格特性の違いによる線量係数の変動幅について把握しておくことが重要である。本研究では、平均的成人日本人モデルに基づく既存の比吸収割合データ(SAF)に対しICRP 2007年勧告に完全に準拠した最新の線量評価手法に合致するよう追加計算を伴う修正を行うとともに、平均的な日本人体格特性を反映した実効線量係数を評価し、ICRPの線量係数と比較した。その結果、8割程度の摂取条件については差違が10%以内となった。ただし、一部の摂取条件では、臓器質量の違いや胸腔周辺の皮下脂肪量の違いにより、40%程度変動することが確認された。本研究により得られた知見は、ICRPの線量係数を異なる体格特性を持つ集団に適用する際に有用である。なお、本研究で整備した日本人SAFの電子ファイルは付録として公開される。

日本原子力学会における技術者倫理教育の取り組みについて

大場 恭子

工学教育, 69(5), p.95 - 98, 2021/09

https://doi.org/10.4307/jsee.69.5_95

日本原子力学会の技術者倫理教育について、本学会の倫理委員会の任務の例示や、最近のトピックスを紹介しながら、これからの技術者が持つべき能力・感性について述べた。

平成30年度研究開発・評価報告書 評価課題「地層処分技術に関する研究開発」(中間評価)

地層処分研究開発推進部

JAEA-Evaluation 2019-010, 69 Pages, 2020/01

JAEA-Evaluation-2019-010.pdf:2.54MB
JAEA-Evaluation-2019-010-appendix(CD-ROM).zip:13.88MB

日本原子力研究開発機構は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」及び「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規程」等に基づき、平成30年11月8日に「地層処分技術に関する研究開発」に係る中間評価を地層処分研究開発・評価委員会に諮問した。これを受けて、地層処分研究開発・評価委員会は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」等に則り事前に定めた評価手法に従い、第3期中長期計画期間のうち、平成27年度-平成30年度の研究開発の実施状況について、評価を行った。本報告書は、地層処分研究開発・評価委員会より提出された中間評価の検討過程やその結果を取りまとめるとともに、「評価結果(答申書)」を添付したものである。

Estimating internal dose coefficients of short-lived radionuclides in accordance with ICRP 2007 Recommendations

真辺 健太郎; 佐藤 薫; 高橋 史明

Journal of Nuclear Science and Technology, 56(5), p.385 - 393, 2019/05

https://doi.org/10.1080/00223131.2019.1585988

高エネルギー加速器施設では、高エネルギー粒子と施設構造物、施設内の空気等との核反応によって様々な放射性核種が生成され、施設作業者に対する潜在的な内部被ばく源となる。しかしながら、国際放射線防護委員会(ICRP)が公開しているICRP 2007年勧告に従う線量係数(放射性核種1Bq摂取当たりの預託実効線量)の中には、半減期が10分未満の短半減期核種は含まれていない。そこで、本研究では対応する元素の体内動態モデル等に基づき、このような短半減期核種の吸入摂取及び経口摂取に対するICRP 2007年勧告に従う線量係数を評価した。その結果をICRP 1990年勧告に従う線量係数と比較したところ、吸入摂取では線量係数が減少し、経口摂取では増加する傾向が見られた。こうした線量係数の変化は、線量計算手順の変更や消化管モデルの改訂等が原因であることが明らかになった。この結果は、高エネルギー加速器施設におけるICRP 2007年勧告に対応した放射線防護計画の立案に有用なものとなる。

倫理委員会を持たない倫理的な学会を目指して

大場 恭子

日本原子力学会誌ATOMO, 61(4), p.347 - 348, 2019/04

日本原子力学会60周年を記念した特集号において、同学会倫理委員会委員長として、「これまでをふりかえり、今後を展望する」記事をまとめた。

ICRP, ICRUにおける防護量と実用量に関する最新の検討状況

遠藤 章

保健物理, 52(1), p.39 - 41, 2017/03

https://doi.org/10.5453/jhps.52.39

放射線の影響からヒトを防護するためには、被ばくの程度を定量化する必要がある。この目的のために、国際放射線防護委員会(ICRP)と国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、防護量と実用量からなる線量の評価・測定の体系を提案した。この線量体系は、放射線防護の実務に広く定着し、利用されている。しかし、加速器の普及による高エネルギー放射線への対応など、現在の線量体系にはいくつかの解決すべき課題がある。これらの課題について、ICRPとICRUは連携して検討を進めており、近く、新たな線量体系を提案しようとしている。本発表では、現行の線量体系の見直しに関するICRPとICRUの検討の過程を概観し、今後導入されようとしている新たな線量体系について紹介する。

平成26年度研究開発・評価報告書 評価課題「地層処分技術に関する研究開発」(中間評価)

地層処分研究開発推進部

JAEA-Evaluation 2015-014, 33 Pages, 2016/02

JAEA-Evaluation-2015-014.pdf:1.06MB
JAEA-Evaluation-2015-014-appendix1(CD-ROM).zip:97.48MB

地層処分研究開発・評価委員会は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」等に則り事前に定めた評価手法に従い、第2期中期計画期間(平成22年4月-平成27年3月)の研究開発の実施状況及び次期の計画の見通しについて、研究開発の必要性、有効性、効率性等の観点から評価を行った。その結果、第2期中期計画期間における研究開発の着実な進展や、地層処分技術の信頼性の向上と実用化に向けた成果の重要性等を確認する一方、地層処分について国民との相互理解の促進や総合的な技術基盤の維持・強化に加え、処分事業の長期性を考慮に入れ技術・知識の継承等の観点から、今後の研究開発を着実に進めていくための提言を行った。本報告書は、地層処分研究開発・評価委員会より提出された中間評価の結果を取りまとめるとともに、「評価結果(答申書)」を添付したものである。

幅広いアプローチ活動だより,52

石井 康友; 松永 剛; 奥村 義和

プラズマ・核融合学会誌, 90(12), p.827 - 828, 2014/12

http://www.jspf.or.jp/Journal/PDF_JSPF/jspf2014_12/jspf2014_12-827.pdf

幅広いアプローチ活動だより(52)では、第15回幅広いアプローチ(BA)運営委員会の開催、第14回IFMIF/EVEDA事業会合の開催、第15回IFERC事業会合の開催、サテライト・トカマク(JT-60SA)計画の進展に関して報告している。第15回BA運営委員会には、欧州から委員3名と専門家8名、日本側から委員4名と専門家7名、各事業長及び各事業委員会議長他の計30名が参加し、IFMIF/EVEDA事業、IFERC事業、及びサテライト・トカマク計画事業の2015年作業計画を承認した。第14回IFMIF/EVEDA事業委員会には委員6名(日本側委員3名、欧州側委員3名)、専門家12名(日本側専門家7名、欧州側専門家5名)、IFMIF/EVEDA事業チーム員8名が参加し、IFMIF/EVEDAに関する各活動の進展状況が報告された。第15回IFERC事業委員会には、委員6名(日本側委員3名、欧州側委員3名)、専門家16名(日本側専門家7名、欧州側専門家9名)、IFERC事業チーム員9名が参加し、IFERC事業の状況報告、IFERC事業の2015年作業計画が議論された。JT-60SA計画の進展状況として、真空容器組立作業がJT-60本体室で順調に進展していることが報告された。これら、BA活動における主要な出来事を国内コミュニティーに対して情報発信する。

公募型研究(原子力基礎研究)総括報告書; 平成10年度平成15年度

企画室

JAERI-Review 2005-039, 91 Pages, 2005/09

JAERI-Review-2005-039.pdf:5.42MB

日本原子力研究所では、公募型研究(原子力基礎研究)を平成10年度より開始し、平成15年度をもって終了した。本報告書は、6年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。

TRACY安全棒誤作動(2004年6月17日発生)に関する調査報告書

TRACY安全棒誤作動原因調査アドホック委員会

JAERI-Review 2005-006, 60 Pages, 2005/03

JAERI-Review-2005-006.pdf:5.09MB

日本原子力研究所東海研究所の過渡臨界実験装置(TRACY)において、平成16年6月17日に、過渡出力運転を実施していたところ、安全棒1本が炉心に挿入される事象が発生した。日本原子力研究所は、平成16年6月23日に所内の専門家からなる「TRACY安全棒誤作動原因調査アドホック委員会」を組織し、安全棒の誤作動に関する原因調査及び対策に関する検討を実施した。アドホック委員会は、計11回の会議を開催し、TRACYの関連課室から原因調査及び対策に関する報告を聴取し、調査審議を行った。その結果、安全棒が誤作動した原因は、安全棒装置の分解組立て時に混入したポリエチレンシート小片が電磁石とアーマチュアの間に挟み込まれ、安全棒保持力が低下していたためであることが判明した。本報告書は、この安全棒誤作動に関する調査結果及び対策について報告するものである。